海外ファンド積立型投資 |
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IFA JAPANインベストメントクラブ会員向けの、"ドルコスト平均法"を用いた、戦略的国際分散投資サービスです。 プランの特徴 1.オフショア・ファンドを活用した積立型資産形成プラン英領マン島所在の有力外国金融機関との契約により、毎月一定額を一定期間積立て、積立額を複数のオフショア・ファンドの買付にあてます。 2.月300ドルからの積立で、これまで手の届かなかったオフショア・ファンドが購入可能 まとまった資金（数万ドル以上）でしか購入できないオフショア・ファンドも月々数百ドルから積立購入できます。 3.お客様のニーズに合わせた自由度の高い投資プランの設計が可能 積立期間⇒最短10年から25年まで1年単位で設計可能 積立額 ⇒最低300ドルより50ドル単位で可能 世界屈指のファンドマネージャーたちにより運用される各種優良ファンド約200銘柄の中から、最大10本まで任意に選択可能。 さらに、ファンドのスイッチングも随時無料で行えるので、市場動向に合わせた機動的な資金運用を可能にします。 4.ドルコスト平均法によるリスクの平準化 長期にわたって一定金額の積立を行うドルコスト平均法では、高値の時には購入ファンド口数が少なく、安値の時には購入ファンド口数が多くなり、結果として購入単価が平均化され、運用資産全体のリスクを低減することが可能となります。 5.ペイオフ対策も安心です 積立投資プラン契約先金融機関の倒産等の場合、投資家に帰属する資産は同社の債務とは分別管理されている他、英領マン島の投資家保護基金制度により、資産評価額の90％まで保証されることになっています。 6.初期配当の支払い 積立開始後、18ヵ月～24ヵ月（投資契約年数によって変わります）のイニシャル期間の積立額（イニシャル・ユニットといいます）に対して、契約先外国金融機関から以下の表に掲げた率による初期配当が毎月支払われ、積立額に上乗せされてファンドの買付にあてられます。 積立の初期段階で配当が加算されることにより、積立額の累積が加速される効果があります。 ＜「契約期間」と「積立額」別、上乗せされる「初期配当」のパーセンテージ一覧＞
＜投資年数とイニシャル期間の関係＞
初期配当の計算例は以下のとおりです。※
例）毎月の積立額が$1,000、積立期間25年の場合 24ヶ月間、毎月915ドルの初期配当が加算されます。 ・毎月1000ドルの積立を単独で行った場合 ⇒1000ドル×24ヶ月＝24,000ドル ・初期配当を加えた場合 ⇒（1,000ドル＋915ドル）×24ヶ月＝45,960ドル ※毎月の資産残高にかかる手数料、積立資産額の評価損益は反映されていません。 7."投資助言契約"に基づくサービスの内容 「外国金融機関との契約手続き等が難しい」「ファンドの選び方が難しい」「スイッチングのタイミングがよくわからない」、などのご相談も多く、 弊社では、そのような悩みをお持ちの投資家の方を対象に、IFAJAPANインベシトメントクラブの会員となっていただき、投資助言契約に基づいて以下のサービスをご提供いたします。 (1)外国金融機関との積立型投資契約手続きに関する翻訳等のサポートを行います。 (2) 積立投資の対象となる海外ファンドの選択に係る助言として「モデルポートフォリオ」をご提供します。 「モデルポートフォリオ」は、投資開始時にはお客様のポートフォリオ構築のための投資助言として、また、既存のお客様のポートフォリオについては、保有ファンドのモニタリングはもちろん、アラートシステムを使ったファンド売買のタイミングに関する助言としてご利用いただけます。 モデルポートフォリオの例（2011年11月現在） 「ポートフォリオ」に組みこむファンドは随時見直します。 積極運用タイプ
費用等 １．外国金融機関との積立型投資契約の申込みに係るサポート手数料として
２．投資対象となるファンドの選択、及びその後の投資判断に係る助言に対する報酬 インベストメントクラブサポート会員の場合、投資顧問（助言）契約の特約として、 月額 １，０５０円（税込） ゴールド会員、レギュラー会員、ＰＭＳ会員については、月会費あるいは投資顧問（助言）報酬に含まれるものとします。 ３．この他に、外国金融機関との積立型投資契約に基づく所定の手数料、報酬等がかかりますので、当該契約条項をよくお読みください
外国ファンド積立型投資に係るリスク 投資顧問（助言）契約により助言する外国ファンド積立型投資プランにいてのリスクは次のとおりです。外国投資信託の受益証券の投資対象である原資産の市場価格や為替の変動により、投資元本を割り込むことがあります。 又、投資運用会社あるいは積立型投資契約の相手方金融機関等の経営・財務状況の変化、及びそれらに関する外部評価等により売買に支障をきたし、適時に換金できず、換金までに価値が下落するリスクがあります。 積立型投資契約の契約期間満了前の解約の場合、解約時点での時価が投資元本を割り込むことがあるほか、期限前解約に伴う解約手数料が契約相手の外国金融機関から請求される等、当初想定されない費用負担のリスクがあります。
※その他、詳細は、以下よりお問い合わせください↓
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