さて、今日は“巨大な数字”が登場しました。
世界的な金融緩和策が続く中、世界の株式市場には、大量の“マネー”が集まっています。
今年3月末時点の世界の株式時価総額は、過去最高額を更新しました。
新型コロナウイルスのワクチン接種が進む中、株式市場は、景気回復を先行して織り込んでいます。
その結果、世界の株式時価総額は、約106兆ドル（約1京1600兆円）となりました。
中でも、米国市場が、7割増の約45兆ドルです。
マネーは、債券から株式にシフトが進み、米10年物国債の利回りは、この3か月の間に0.92％から、1.74％まで上昇しています。
上昇幅は、トランプ大統領が当選した2016年10－12月以来の大きさとなっています。
そして、投資マネーの過熱感は、株式市場だけにとどまりません。
仮想通貨のビットコインは、この1年で9倍に上昇しました。
また、「非代替性トークン（NFT）」と呼ばれる“デジタル資産”にも、大量のマネーが流れています。
IMFの試算によれば、世界の名目GDPは、2021年の見通しで、91兆ドル（約1京円）となっています。
上述の数字から、すでに株式の時価総額が、GDPを超える水準となっているのです。
株式の時価総額をGDPで割って算出する「バフェット指数」を計算すると、117％となります。
一般的に、100％を超すと、株式が過熱状態と見られており、今の水準は、リーマンショック時をすでに超えています。
一方、個別市場を観てみると、いち早く景気回復を果たした中国は、ここにきて、投資マネーの勢いが、低下傾向となっています。
株式時価総額は、2020年末と比較して、2％の減少です。
要因は、景気回復に伴う「金融政策の引き締め」への警戒感です。
経済面では、いち早く、景気回復基調になってもらいたいところではありますが、株式市場をはじめとする世界中のマネーは、景気回復後にやってくる“金融引き締めの兆候”を意識しながら、ポジションを取っています。
従って、今後、ますます市場のボラティリティは、高まることとなるでしょう。
個人投資家が、同じような投資スタンスで、市場参加するのは、“ハイリスク”であることは、言うまでもありません。
いかに、市場の乱高下に一喜一憂しない「運用スタイル」を構築できるかが、個人の「資産形成」には重要と言えるでしょう。
中長期的に、しっかりと「資産形成」に取り組みたい方、まずはご相談いただければと思います。