こんにちは!
さて、以前、株価急落時における「資産形成への向き合い方」について取り上げましたが、実際に数値を検証してみると、しっかりと対応していた日本の個人投資家の姿が観えてきました。
日本株が急落した8月初旬、5日から9日のETFを除く日本株投信への資金純流入額は1644億円となり、週間ベースで今年最大となりました。
今までであれば、急落を受けて、“狼狽(ろうばい)売り”が出てもおかしくない状況でしたが、冷静な行動をとった投資家が多かったようです。
以前もお話しした通り、投資信託という金融商品自体、短期間の値動きで売買するような商品ではありません。
アセットアロケーションを考えた上で、中長期に「資産形成」を行う目的に適した商品と言えます。
これに加え、今年から大幅に拡充されたNISA制度において、「つみたて枠」が拡大されたことによって、「積立投資」の考え方が浸透したことが伺えます。
「積立投資」にとっては、下落局面は、“平均買付コストを下げる買い場”であるため、それを理解した上で、購入額を増やした個人投資家が多かったのではないかと考えられます。
一方、この局面で、逆に売りが膨らんだのが、海外株投信でした。
今年に入り、海外株投信は、日本株投信の約6倍の資金流入があり、「円安」を背景に、海外株投信の基準価格は大きく上昇していました。
それが一気に「円高」に振れたことによって、下落はしたものの、それ相応の“含み益”が出ていた投資家が多かったため、「利益確定」の売りが先行したものと思われます。
売却後、継続して、「積立」を続けている投資家が大半かとは思いますが、これも運用期間を長くとればとるほど、過去を振り返って、「下落局面で売らない方がよかった」といったケースが多いと言えます。
個人投資家の最大の強みは、「時間を味方」にできることにあります。
是非、今後も冷静な投資行動を続けて頂ければと思います。
そうすれば、日本の家計の金融資産の伸びも、欧米やアジアに負けない水準で推移していくことができるでしょう。
しっかりと、「資産形成」に取り組みたい方からのご相談、お待ちしております。