さて、今回は、乱高下している「株式市場」についての話題です。
「株式」と一口に言っても、国内株式、先進国株式、新興国株式、また、伝統的大企業、中堅・中小企業、スタートアップ等、様々な分類の仕方があります。
当社で国内運用の助言を行っている日本の公募投資信託にも、上記のように、分類ごとに、様々な投資信託が設定されています。
ただ、それぞれ動きが似通っている時も、バラバラの時もあるため、通常、マスコミの見出しを飾るのは、「日経平均」とか「NYダウ平均」といった皆様にお馴染みの代表的指数です。
先週後半（2月24日から26日まで）は、その代表的指数が、久々に『乱高下』を演じました。
日経平均は、24日は484円安、496円高 ときて、26日は1,202円も下げて、28,966円で2月の取引を終えました。
同じ3日間で、NYダウ平均は、424ドル高、559ドル安、そして金曜日は469ドル安の30,932ドルで、「月超え」となりました。
米国の長期金利が急騰したことが、大きな要因とされています。
しかし、長期金利は、もう下がる余地がほとんどない状態だったため、この先は、「あまり動かないか」、「上昇するか」の二者択一状態でした。
従って、多少金利が上昇することがあっても、本来は、さほど騒ぐほどのことではないのです。
株価指数の上下動に関しては、上記の金利のように、様々な要因が、後付けで解説されますが、要は、目先の報道や動きに一喜一憂しないことです。
ただ、一喜一憂しなくて済むためには、幾つか考えておかなくてはならないことがあります。
その1は、「運用の目的」や「目標」を、はっきりさせておくことです。
その2は、「余裕資金」で運用することです。今、あまり余裕のない方は、少額でも“積立”という方法があります。
そして、その3は、目的や目標に沿った「ポートフォリオ」を、構築することです。
「資産形成」に取り組まれるのは、早ければ早いほど良いです。
また、すでに運用されている方は、「ポートフォリオ」を一旦、見直される良い機会です。
まずは、お気軽に、ご相談ください。