老後のための資産形成-IFA-JAPAN

老後のための資産形成

さて、今回のテーマは、「老後のための資金形成」についてです。

最近、また電車が混み始めてきました。

学生の皆さんが春休みで、新社会人がまだスタートを切っていない3月末は、通勤電車の混雑も、さほどではありませんでした。

それが4月に入り、新社会人も新入生も、皆、一斉に活動を始めると、通勤ラッシュは、またひどくなってきました。スーツ姿や通勤スタイルが、初々しい新入社員の方たちを観ると、新鮮で、応援したくなります。

ただ、報道によると、若い方の離職率は高いままのようです。厚生労働省の統計を観ても、大卒で入社後3年以内に離職する人は、相変わらず30%を超えており、高卒の人は、さらに離職率が高いようです。

世の中の仕組みが大きく変化しているので、離職や転職については、良し悪しでは論じることはできないですが、老後に向けての「資産形成」という全く別の観点から、他人事ながら少し心配になります。

日本では、長い間、「終身雇用制度」が定着していましたので、勤務している間は、あまり貯蓄や老後の資金準備に気を使わなくても、永年勤続のご褒美として、退職金が用意され、税制も退職者に有利なようになってきました。

しかし世の中がこう変化してくると、一つの会社に留まって、退職時は永年勤続のご褒美が待っているという仕組みは、良くも悪くも無くなっていくかもしれません。

国の年金制度も、受給する人ばかりが増えて、保険料を負担する人が減少すれば、いずれ今の制度は維持できなくなります。

であれば、なおさら、自分自身で老後の「資産形成」をしておかないと、国も会社も誰も面倒をみてくれないという状況に、落ちいってしまう懸念もあります。

これから夢や希望、志を持って、社会に羽ばたく新社会人の皆さんは、「老後」のことなど、今は頭にはないかもしれませんが、老後は誰にでもいずれ訪れます。

離職や転職をされる(された)方は、自分の“老後の為の備え”をどうすれば良いのか、一度じっくり考えられた方が良いと思います。

「平成」から「令和」という新しい時代に移るこのタイミングは、まさに自分の将来を考え直す良い機会かもしれません。

「老後」と言われても、どう考えたら良いのか見当もつかないという方、一度当社にご相談ください。初回面談は無料です。

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