こんにちは！
さて今回は、「原油価格」について、取り上げたいと思います。
中東情勢の緊迫度合いからすると、原油価格はもっと上昇してもよいのではと感じられる方も多いのではないでしょうか。
もちろん1バレル80ドル近辺でも十分高いですが、もっと高い価格水準、例えば100ドル台とかで、推移しても不思議はないと考える方も多いのではないかと思います。
ご記憶の方も多いかもしれませんが、1973年の第一次オイルショック時は、1バレルは2ドルから3ドルで推移していたものが、10ドルから12ドルへ跳ね上がりました。
いきなり価格が4倍にもなれば、日本でもオイルショックが起こるわけです。
次に1978年からは、第2次オイルショックが起こります。
ここで原油価格は、40ドル台にまで跳ね上がります。
こういった何かあるたびに原油価格が高騰し、日本のようにほぼ100%を輸入に頼っていたような国の通貨は、その度に安くなります。これが当時の「有事の円安ドル買い」のイメージにつながります。
為替レートの話はまた別の機会にさせていただきますが、この有事で原油価格が高騰するというのは、1990年のいわゆる湾岸戦争で終わったと思われます。
もちろん今でも何か起きれば原油価格は急騰するのですが、あまり長続きはしません。それが明確に意識されたのが、上述の湾岸戦争です。
イラクがクウェートに侵攻し、それに対して、米国を先頭に、各国がイラクを攻撃するというまさに油田地帯の中心地で、戦争が繰り広げられたわけです。
イラクがクウェートに侵攻し、原油価格は侵攻前の1バレル20ドル台から40ドル台へと跳ね上がります。
この動きは当然と思われますが、不思議なことに、それ以降、原油価格が上がることはなく、また20ドル前後まですぐに戻ってしまったのです。
もちろん商品である以上、需要と供給のバランスで価格が決まることは当然なのですが、現在は、非OPEC諸国を含むOPECプラスの動向が一番の鍵となっています。
本来は、インフレと闘うために米欧の金融当局が、金利を急激に引き上げている場面では、もう少し原油価格に連動する投信なども利用したいところですが、有事にもあまり反応することがなくなり、ヘッジ目的で使いづらくなっているのが現状です。
とはいえ、重要な指標の一つには違いないため、これからも市場動向には、注視していきたいと思います。
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