こんにちは。
さて、今回は今年に入ってから好調の続く「日米の株価」について考えてみたいと思います。
昨年後半から息を吹き返し、好調を保っている日米株式市場ですが、今年に入っても、今のところ、そのまま好調を維持しています。
まず、米国ですが、先週の2月9日に、主要な株価指数の一つであるS&P500種株価指数が史上初の5,000の大台を超えました。
2022年1月に当時の最高値を付けたS&P500ですが、その後は、米連邦準備制度理事会（FRB）による相次ぐ政策金利引き上げにより、かなりの期間、調整局面が続きました。
結果的には、4,000の大台を突破してから、おおよそ3年弱で、5,000台への到達となりました。
巨大テック企業の株価が米国株式市場をけん引していることは、今更申し上げるまでもありませんが、あれだけの金利上昇にもかかわらず、企業全般の株価がこれだけ上昇していることは、「すごい」と言わざるをえません。
この米国の堅調さと共に、企業業績の大幅改善も相まって、やはり株式が好調なのが日本です。
9日には、日経平均も一時37,000円台の大台を付けるなど、終値こそ36,897円でしたが、それでも1990年2月以来、約34年ぶりの水準となりました。
喜ばしい限りではありますが、この状況が続けば、またFRBは、さすがに金利引き上げはないにしても、引き下げる時期を市場の予想よりは先延ばししてくる可能性が高くなります。
日本も今は、ゼロ金利政策が解除されても、金利は相当ゆっくりとしたペースでしか上がらないという見方が大勢です。
ただ、企業の賃上げから、物価の上昇が進むというサイクルが回り始めると、そうそう安心ばかりもしていられないかもしれません。
そして、過去の歴史を観る限り、株式市場は、上がりっぱなしということはないため、必ず調整局面、下落局面はやってきます。
その時に、一喜一憂せずに、淡々と積立等を利用して、市場の動きに対応されることが良いと思われます。
特に、株式で運用する投信などは、値動きは大きいですが、ある程度は資産配分しておかないと、リターン（収益）を上げにくいのも事実です。
現金や銀行預金だけで、何の問題もなかった“デフレ時代”は、終わりを迎えようとしている今、着実に「資産形成」に取り組んでいただきたいと思います。