さて、今回は、最近、利益構造の改善が評価されている「米電気自動車メーカー」についての話題です。
ここにきて、米電気自動車（EV）メーカー「テスラ」の収益構造が改善しているようです。
元々、「直接二酸化炭素を排出しない」電気自動車の可能性は評価されていましたが、電池価格の高さがネックとなり、「利益を生み出すには、相当時間がかかるのでは」と思われていました。
「温暖化ガス排出枠」を、既存自動車メーカーに売却することで、黒字を確保していたのですが、ここにきて、その収益構造が、かなり改善されたようです。
新聞報道によれば、10月21日の終値ベースで、テスラの時価総額は、トヨタ、独フォルクスワーゲン、米GMの3社の合計額を、上回ったというのですから、なんとも恐れ入ります。
米国のカルフォルニア州を筆頭に、ガソリン車に対する規制は、これからますます厳しくなるとみられることから、こういった電気自動車専業メーカーは、より評価を高めていくものと思われます。
ただ、一般論ではなく、会社として本当に評価されるためには、最近よく使われる「持続的」な経営が、担保される必要があります。
ワンマン経営者の意向が、うまく機能しているうちは良いですが、一旦、逆回転が始まったら、それを食い止めるガバナンスは、本当にあるのでしょうか！？
それを個人の力で見極めることは、“至難の業”です。
従って、「餅は餅屋にまかせる」ではないですが、経験を積んだプロが、「対象各社に目配りを怠らないで見張る」という点において、投資信託にはメリットがあると言えるでしょう。
さらに、その投資信託の様々な資産クラスを組み合わせて、自分の目的に見合った「ポートフォリオ」を構築することも可能です。
これからしばらくは米国大統領選挙一色で、相場も少し様子見状態になるものと思われます。
この間に、選挙後の“投資スタンス”について、じっくり考え、「ポートフォリオ」を、構築（見直）してみてはいかがでしょうか。
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