こんにちは！
さて、今回は、改めて「海外分散投資のメリット」について、考えてみたいと思います。
私が資産運用を始めたころは、巷では、「国際分散投資」という言葉が良く使われていました。国内の公募投資信託を使って、日本国内だけでなく、世界の株式や債券に分散投資を行うといった方法です。
それに対して、私が2001年にヨーロッパやアメリカへの視察を経て、ヒントを得たのは、外国籍のファンド（投資信託）に直接投資をする方法でした。
すなわち、日本国内の5000本（当時）の投資信託から選ぶのではなく、世界中の6万本以上のファンドで、「分散投資」を行う事でした。
そして、海外で直接外国籍ファンドに投資を行うことから、「国際分散投資」との違いを明確にするため、「海外分散投資」と呼ぶようにしたのです。
では、海外ファンドを用いて、「海外分散投資」を行うメリットは何なのでしょうか！？
「円」という通貨の特性や将来的な問題は、ここでは考えずに、運用面だけで考えてみたいと思います。
まずは、
「ファンドの選択肢が飛躍的に増える」
「日本で購入できない優良ファンドにも投資が可能」
といったことが言えます。
さらに、もう一つ言えることは、日本国内における流通コストを省くことも可能ということです。
海外の優良なファンドを、日本国内で販売できるようにするには、日本語で目論見書を作成するという膨大な手間と経費がかかります。
また、日本の運用会社が、ある国や地域を投資対象とする投信を設立しようとした場合、本来であれば運用会社が現地調査などを行うべきですが、実際には、それを海外の運用会社へ丸投げしているケースが大半です。
そのような場合、「外部委託コスト」が掛かるわけですが、そのコストはきちんと信託報酬（マネジメントフィー）に上乗せされ、投資家が負担をすることとなります。
言うまでもありませんが、信託報酬（マネジメントフィー）が高ければ、それだけ投資家の受け取るパフォーマンスは、引き下げられます。
中長期での運用を考えた場合、その“複利のマイナス効果”は段々大きくなっていきます。
逆に、中間コストを引き下げ、尚且つ、運用期間中ファンドに課税されないオフショア籍のファンドへの直接投資であれば、その“差”はさらに拡大していくこととなります。
日本国内の株や債券に投資を行う投信であれば、国内の金融機関を通じて購入するのが基本ですが、諸外国へ投資を行うものについては、「海外直接投資」を活用するメリットがあるのも事実なのです。
では次回は、実際の「海外分散投資の始め方」について、代表的な“3つ方法”をご紹介したいと思います。