こんにちは。
さて今回は、先週発表された「インフレ指標」とその後の景気予測について考えてみたいと思います。
先週、市場が注視している米国の経済指標が、続けざまに発表されました。
まずは、12日に「消費者物価指数（CPI）」です。総合指数の伸びは前年同月比5.0%の上昇と、5.1～5.2%程度の市場の予想よりは低い数字でした。エネルギー関連の数字が低下したことにより、上昇率は、前月の6.0%よりも鈍化となりました。
ただ、市場の評価は、「米連邦準備制度理事会（FRB）が、5月の利上げを断念するほどの数字ではない」ということで、この日のNYダウ平均は38ドルほど下落しました。
続いて13日には、「生産者物価指数（PPI）」が発表され、前年同月比で4.6%上昇、但し市場の予想は5%台半ばだったため、こちらは好感され、NYダウ平均は383ドル上昇しました。
そして最後が、14日に発表された「小売売上高」です。こちらも、市場予想の0.5%減を下回る数字で、前月比1.0%減と発表されましたが、NYダウ平均は143ドル安となりました。
総じて市場の評価は、「もう一回金利が引き上げられたら打ち止め」というものでした。従って、インフレを示唆する数字が発表される度に、株式が大きく変動するといった現象はなくなってきましたが、今度は、次の“心配の種”に関心が移ってきました。
それは、「今後、景気が悪化するのでは」というものです。
一時は“失業率”の数字に一喜一憂していました。その後は、“インフレ”を示唆する指標に反応してきました。そして、ある程度金利のピークが観えてくると、今度は“景気の先行き”懸念です。
いつまでたっても、市場の心配はつきません。
「もう景気は好転したから大丈夫」となるのは、半年後か1年後かあるいはもっと先なのか、誰にもわかりません。
ただ、言えることは、その頃には、株価はかなり高値に近づいているという事です。
市場があれこれ心配をしている時が、ある意味、中長期の投資家にとってはチャンスと言えます。積立手法で「時間分散」を活かしながら、淡々と「資産形成」に取り組みましょう。
その為にも、まずはしっかりと「計画」を立ててみませんか！？
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